東京大学の入り方 - 一般選抜・学校推薦型・進学選択の完全ガイド

この記事を読みながら「とりあえず学校推薦型で一発当てよう」と考えているなら、一度立ち止まってほしい。東京大学を志すほとんどの受験生にとって、合格への王道は推薦ではない。王道は一般選抜（前期日程） - 1月の共通テストで土俵に上がり、2月末の二次試験で勝負を決める、純然たる学力勝負のルートだ。これがこのガイドの出発点であり、東大が同時に運用している二つの選抜ルートのうち、絶対に混同してはいけない一本目である。

二本目のルートが学校推薦型選抜だ。こちらは学部単位の募集で、合計100人程度しか枠がない。高校長の推薦（1校あたり最大4人）を受け、共通テスト・調査書・志望理由書・各学部の課す提出書類や面接で選考される。一般が「当日の学力一発」なら、推薦は「高校3年間の積み上げと専門分野への突出した関心」を証明する選抜だ。理屈の上では誰にでも開かれているが、出願段階で全国の最上位層に絞り込まれるため、見かけの倍率以上に競争は苛烈である。

そしてもう一つ、東大受験を語るうえで他大学と決定的に違う仕組みが進学選択（進振り）だ。入学時に決まるのは学部ではなく「科類」(文一〜理三)であり、専攻が確定するのは入学後の2年生前半。さらに学費支援(授業料免除・JASSO・学内奨学金)を組み合わせれば負担は大きく抑えられる。この記事では、一般選抜と学校推薦型を骨の髄まで分解し、進振りと学費支援を加えて、東大合格を現実的に評価していく。大学全体の概要を知りたいなら東大（Todai）総合ガイドへ。他の最難関国立と比べたいなら京都大学（京大）と大阪大学も併せて読んでほしい。

一般選抜（前期日程）とは - なぜ大多数の合格者が通る王道なのか

**一般選抜（前期日程）**は、東大が毎年約3,000人の合格者の大多数を選び出す王道ルートだ。仕組みはシンプルに見える。1月の大学入学共通テストを受け、第一段階選抜（いわゆる足切り）を通過したら、2月末に東大が独自に課す二次（個別学力）試験に進む。だが、その一段一段が国内最高難度のフィルターになっている。

最大の特徴は配点だ。共通テストの900点満点は110点に圧縮され、二次試験は440点。合計550点満点のうち、二次が8割を占める。文科一類・文科二類・文科三類、理科一類のいずれも共通テスト110点：二次440点という比率で、つまり「共通テストはあくまで土俵に上がる切符であり、勝負は二次でつく」というのが東大入試の鉄則である。共通テストで多少差がついても、二次の記述・論述力で十分に逆転できる設計だ。

科類は入学後の進学先を大きく規定する。文一は法学部、文二は経済学部、文三は文学部・教育学部、理一は工学部・理学部、理二は農学部・薬学部・理学部、理三は医学部医学科を主たる進学先に想定している。出願はこの科類単位で行い、学部単位ではない点が重要だ。志望学部が漠然としていても、まずは科類を選ぶところからすべてが始まる。

二次試験の日程も押さえておきたい。令和8(2026)年度は、出願期間が1月26日(月)〜2月4日(水)、二次の個別学力試験が2月25日(水)・26日(木)・27日(金)に実施される。27日は理科三類のみの面接日だ。共通テストはその前、2026年1月17日(土)・18日(日)。さらに共通テスト自体の出願は前年の2025年9月16日〜10月3日に済ませる必要があり、2026年度からはWeb出願に変わった。マイページ作成は2025年7月1日から開始できる。つまり高3の夏には、もう「出願準備」というレースが始まっているのだ。

数字で見れば、前期日程の倍率は科類によって異なるが近年は概ね3倍前後。一見すると国立大として標準的だが、第一段階選抜を通過した受験層がすでに全国上位であることを考えれば、見かけの倍率は競争の苛烈さを大きく過小評価している。共通テストで概ね9割、二次で各科類のボーダー(おおむね得点率5〜6割台、理三のみ7割超)を超える - これが合格ラインの現実的な目安だ。

学校推薦型選抜の仕組みと、どんな受験生に向いているのか

学校推薦型選抜は、東大が一般選抜とは別枠で運用するもう一つのルートだ。一般が「当日の学力一発勝負」なら、こちらは「高校3年間の積み上げと専門分野への突出した関心」を見る。一見すると一般より入りやすそうに思えるが、実態は逆。出願段階で全国の最上位層に絞り込まれるため、ここは精鋭だけが集まる狭き門である。

まず募集人員から確認しよう。学校推薦型選抜の枠は合計100人程度しかなく、内訳は工学部30人程度、法学部・経済学部・文学部・理学部・農学部が各10人程度、教育学部・教養学部・薬学部が各5人程度、医学部医学科3人程度、医学部健康総合科学科2人程度。一般選抜の約3,000人と比べれば、いかに細い道かが分かる。しかも出願は学部単位なので、志望学部を最初から明確にしておく必要がある。

次に推薦の構造だ。出願には高校長の推薦が必須で、1つの高校が推薦できるのは最大4人まで(男女各3人まで)。つまり校内選考の段階ですでに勝負が始まっている。出願期間は、生徒によるインターネット志願票作成が10月15日頃〜11月6日、高校による出願が11月1日頃〜11月6日。一般選抜より3か月以上早い。さらに、令和8年度共通テストのうち志望学部が指定する教科・科目をすべて受験することが必須条件で、概ね8割以上の得点が一つの目安となる。推薦だからといって共通テストを回避できるわけではない。

では、選考で何が決め手になるのか。調査書(評定平均は実質的に学年最上位、5段階で4.8〜5.0前後が現実的な水準)、志望理由書、そして各学部が課す提出書類・面接・課題だ。ここで効いてくるのが学外での突出した実績である。具体的には、**日本数学オリンピック(JMO)**の本選進出や入賞、物理チャレンジの上位入賞、各種科学コンテストや論文コンクールでの受賞、探究・課題研究の成果といった「数値や受賞歴で示せる卓越」だ。理学部・工学部・医学部の推薦では、こうした実績が事実上の主戦場になる。文系学部でも、外国語の高度な運用、社会課題への取り組み、論文や作品といった具体的なアウトプットが求められる。

向いているのは、高1・高2の段階から特定分野に深く打ち込み、客観的な実績を積み上げてきた生徒だ。逆に「とりあえず東大に入りたい」という漠然とした動機では、一般選抜より早い段階で淘汰される。推薦は「学力に加えて、すでに一つの分野で結果を出している」ことを示せる人のための、ハイリスク・ハイリターンな選択肢だと理解しておきたい。

進学選択（進振り）とは - 入学後にもう一度ある進路選択

東大が他大学と決定的に異なるのは、入学した瞬間に専攻が決まらない点だ。出願時に選ぶのは学部ではなく「科類」であり、入学後の最初の1年半(前期教養課程)を、文一だろうと理三だろうと全員が教養学部で過ごす。幅広い分野の授業を履修し、その成績をもとに2年生前半終了時に後期課程の学部・学科を決める - これが**進学選択(通称・進振り)**だ。2015年に「進学振分け」から名称変更されたが、現場では今も「進振り」と呼ばれている。

仕組みの核心は「成績による振り分け」にある。人気の高い学科には**底点(ボーダー)**が存在し、希望者が定員を超えると、前期教養課程の成績(基本平均点)順に振り分けられる。たとえば理系の人気学科や、文系から経済学部・法学部の上位枠を狙う場合、入学後の1年半の成績が後期課程の進路を直接左右する。「東大に受かれば安泰」ではなく、「東大に受かってからもう一勝負」という構造だ。

ただし救済設計もある。各学部には指定科類以外のどの科類からも一定数進学できる全科類枠があり、理科各類から経済学部や文学部へ、文科各類から教養学部の理系プログラムへ、といった文理を越えた進路変更が可能だ。入学時の科類選択を多少誤っても、進振りで軌道修正できる柔軟性が東大の強みでもある。逆に言えば、最初の1年半を「受かったから」と気を抜けば、希望学科への底点に届かず、第二・第三希望に流れるリスクもある。

この進振りの上に、さらにグローバル志向の学生向けの選択的プログラムが乗る。代表がGLP(Global Leadership Program)、別名GEfIL(Global Education for Innovation and Leadership)だ。これは独立した入試ルートではなく、進振りで後期課程に進んだ学生が、2年生時の学内選考を経て参加する2年間のプログラムである。毎年30〜40人程度しか採られない。内容は、ハーバード・イェール・ケンブリッジなどから招く客員教授も交えた英語の学際セミナー、官公庁・大企業(三菱・ソニー等)・国際機関(国連・世界銀行など)でのインターンシップ、海外派遣への助成、そして修了時のGEfIL認定証だ。選考では1年次の成績(GPA)、英語力(実質TOEFL 100相当以上)、自分なりのグローバルな構想が問われる。つまり東大では、まず科類で入り、進振りで専攻を選び、その上にGLPのような付加価値を積み上げる - 入学後にこそ多段階の選択が待っている。

学費はいくらか、そして授業料免除・JASSO・学内奨学金をどう使うか

東大は国立大学法人であり、学費は国立標準額に準じる。具体的には、授業料が年額535,800円、入学料が282,000円(入学時1回のみ)、検定料(受験料)が17,000円だ。私立大学や海外のトップ大学と比べれば、額面はきわめて抑えられている。問題は、これを家計でどう支えるか、そしてどの支援制度を組み合わせるかである。

支援の柱は大きく四つある。第一に、高等教育の修学支援新制度。これは国の制度で、住民税非課税世帯やそれに準ずる世帯を対象に、授業料・入学料の減免と給付型奨学金(返還不要)を組み合わせて支給する。近年は多子世帯への支援も拡充されており、対象に該当すれば負担は劇的に下がる。

第二に、東大独自の入学料・授業料免除。経済的理由で納付が困難で、かつ学業優秀と認められる学生を対象に、審査の上で免除・徴収猶予を受けられる制度だ。前期分・後期分それぞれに申請期間が設けられており、「学費免除申請のしおり」に申請資格・審査基準・必要書類の組み合わせが詳しく示されている。国の新制度の対象外でも、東大独自枠で救われるケースは少なくない。

第三に、日本学生支援機構(JASSO)の奨学金。給付奨学金(原則返還不要)と貸与奨学金があり、貸与は無利子の第一種と有利子の第二種に分かれる。高校在学中に申し込む「予約採用」と、入学後に申し込む「在学採用」があり、2026年度進学予定者は高校3年時に予約採用を申請するのが一般的だ。給付奨学金は、2026年3月卒業見込みなど一定の要件を満たす生徒が主な対象となる。

第四に、民間財団・地方自治体・東大学内の各種奨学金。出身地の自治体や企業財団が独自の給付奨学金を用意していることも多く、東大入学後には学内の奨学金情報も活用できる。これらを丁寧に重ねれば、家計状況によっては授業料負担が実質ゼロになる学生もいる。重要なのは「東大は安い」で止めず、自分の世帯がどの制度の対象になるかを高3のうちに調べ尽くすことだ。申請には期限があり、知らなかったでは取り返しがつかない。

受験科目と配点 - 科類別に何が必要か

東大入試の科目構成は、英語民間試験のような統一要件ではなく、科類ごとに何を課すかで決まる。ここを正確に把握しないと、対策の優先順位を完全に間違える。

共通テストでは、各科類が指定する教科・科目を受験する。文科(文一・文二・文三)・理科(理一・理二・理三)いずれも、国語・数学・外国語・地理歴史/公民・理科を幅広くカバーする「5教科7科目」型が基本で、文系は社会2科目+理科基礎、理系は理科2科目+社会1科目という配分になる。前述の通り、共通テスト900点満点は最終的に110点へ圧縮されるため、ここでの数十点差は二次で容易に覆る。ただし第一段階選抜(足切り)を通過するための最低ラインは確保しなければならず、概ね9割前後を狙うのが現実的だ。

二次(個別学力)試験は配点440点で、ここが本丸である。文科は国語・数学・地理歴史(2科目)・外国語、理科は国語・数学・理科(2科目)・外国語が基本構成だ。文系でも数学が必須、理系でも国語が課される - この「全科目型」こそ東大入試の象徴であり、苦手科目を作らない総合力が問われる。外国語は英語が中心だが、リスニングも含む本格的な試験で、和文英訳・英作文・要約など記述比重が高い。数学は理系で大問6題、文系で4題の論述式。理科・地歴も記述・論述が中心で、マークシートで部分点を稼ぐ私大型とは別物だ。

科類による違いを具体的に言えば、理三(医学部医学科)は最難関で、数学・理科・英語のいずれも高水準の安定が要求される。文一(法学部進学が主)・理一(工学部・理学部)も高い壁だ。配点比率は学部進学後の進振りにも影響するため、「どの科類で入り、その配点で自分の強みが活きるか」を逆算して科類を選ぶ視点が欠かせない。

なお、外国語以外の語学運用や帰国生としての背景は、一般選抜では加点要素にはならない。東大は出願者を出身地域で区別せず、純粋に試験の点数で選抜する。一方、学校推薦型選抜では、高度な外国語運用や国際的な活動実績が「突出した実績」として評価されうる - ここでも一般と推薦で評価軸が異なる点を押さえておきたい。

合格可能性をどう現実的に評価するか

率直に言おう。一般選抜は実力で正面突破するルート、学校推薦型は実績で挑む狭き門、進振りは入学後の第二の関門 - この三つを冷静に分けて考えることが、戦略の出発点だ。

一般選抜については、合格の必要条件は明快だ。共通テストで概ね9割、二次で各科類のボーダーを超えること。文系・理系を問わず全科目型で崩れないこと。現役合格者の多くは、高2の終わりから東大過去問(25カ年など)に触れ始め、高3夏までに共通テスト基礎を固め、秋以降を二次の記述・論述に全振りしている。逆に、特定科目に大きな穴がある受験生は、得点配分の都合で総合点が伸びず、ボーダーに届かない。判定模試でA・B判定を安定して取れているかが一つの現実的な指標になる。

学校推薦型選抜は、まったく別の評価軸だ。合計100人程度の枠に対し、出願段階ですでに全国トップ層に絞られている。評定平均5段階で4.8〜5.0前後、共通テスト8割以上はあくまで「土俵に上がる条件」。決め手は学外での突出した実績で、JMO・物理チャレンジの上位入賞、論文コンクールや科学コンテストでの受賞、探究・課題研究の成果といった客観的な卓越が物を言う。高1・高2から特定分野に打ち込んできた生徒には強力なルートだが、高3になって急に準備しても間に合わない種類の選抜である。

進振りも忘れてはならない関門だ。入学後の1年半の成績が後期課程の進路を左右する。人気学科は底点が高く、「受かったら遊べる」という発想で前期教養課程を過ごすと、希望学科に届かない。逆に、入学後も淡々と成績を積めば、全科類枠を使って文理を越えた進路変更も可能だ。東大は「入って終わり」ではなく「入ってからもう一度選ぶ」大学だと理解しておこう。

学歴としての価値も整理しておく。東大は世界大学ランキングでQS世界28位前後に位置し、国内では文句なしの最高峰だ。官公庁・国家公務員総合職、研究職、大企業のいずれにおいても抜群の評価を受け、卒業生は国内のあらゆる分野でトップ層を形成している。研究志向であれば、東大の学部・大学院から海外のPhDへ進む道も現実的に開けている。投じるべき努力は莫大だが、得られる選択肢の幅もまた国内随一だ。

出願に必要な書類と、準備すべき順序

選抜ルートによって必要書類は異なるが、東大受験で共通して必要になるのは、調査書(高校が作成する成績・活動の証明)、共通テスト成績(センター=大学入試センターから直接大学へ送付されるため受験生が紙を送る必要はない)、そしてWeb出願システムでの志願情報の登録だ。2026年度入試はWeb出願が基本となり、マイページ作成から始まる。

**一般選抜(前期日程)**では、まず前年の9月16日〜10月3日に共通テストの出願を済ませる。共通テスト本試験(1/17・18)を受け、自己採点で出願校を最終判断したら、1月26日〜2月4日に東大へWeb出願する。提出物は志願票・調査書・写真などで、推薦に比べると書類は少ない。東大は一般選抜では書類より試験の点数を重視するため、ここで時間をかけるべきは「書類作成」ではなく「二次対策」だ。出願はあくまで手続きであり、勝負は2月末の試験会場でつく。

学校推薦型選抜は書類の比重が大きく、準備も早い。生徒によるインターネット志願票作成が10月15日頃から、高校による出願が11月1日〜11月6日。提出物は高校長の推薦書、調査書、志望理由書、そして各学部が指定する提出書類(活動実績の証明、研究レポート、課題作文など)だ。理系学部ではコンテスト入賞の証明や研究成果、文系学部では論文・作品・社会活動の記録が問われる。さらに共通テストの指定科目受験も必須なので、推薦受験生も一般同様に共通テスト対策を怠れない。書類は高3の春〜夏から準備を始め、夏休み中に志望理由書を仕上げるのが現実的なスケジュールだ。

準備の順序を整理すると、(1)高1・高2のうちに科類・学部の方向性を定め、推薦を狙うなら学外実績(JMO・物理チャレンジ・探究など)の積み上げを始める。(2)高3春に共通テスト出願と二次対策の年間計画を立てる。(3)推薦志望者は秋の出願に向けて書類を仕上げ、一般志望者は秋以降を二次の記述・論述に集中する。(4)1月の共通テスト後、自己採点を踏まえて最終出願を確定する - この流れを逆算で組み立てることが合否を分ける。

自分の高校の評定平均を、推薦要件や他大学との比較で客観的に把握しておきたい人は、GPA計算ツールを使うと、5段階の評定平均を4段階GPAに換算して整理できる。推薦の出願判断や、海外大学との併願を考える際の目安として役立つはずだ。

出典

本記事は、東京大学の公式入試情報(u-tokyo.ac.jp の一般選抜・学校推薦型選抜・入学料/授業料の各ページ)、大学入試センター(dnc.ac.jp)が公表する令和8年度共通テストの試験日程、および日本学生支援機構(JASSO)の奨学金制度に基づいて作成した。授業料・入学料・検定料・各種日程はすべて2026年度(令和8年度)の入試サイクルを前提としており、変更される可能性がある。出願前には必ずu-tokyo.ac.jp の最新の募集要項で確認してほしい。学校推薦型選抜の募集人員・推薦要件は学部ごとに異なるため、志望学部の募集要項を個別に参照すること。完全な出典一覧は上部フロントマターの sources を参照。